遠江病院　掲示板

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航空身体検査の受検条件について

投稿者：三谷　友彦

投稿日：2009年 4月14日(火)15時08分31秒

十数年前に矯正視力では受検出来ないかもと、聞いていたのですが、今も無理でしょうか？詳しい条件等あれば、教えて下さい。

航空身体検査の件

投稿者：林敦子

投稿日：2009年 3月28日(土)11時17分40秒

キャビンアテンダントを目指している高校一年生です。二年前に前十字靭帯を断裂しその後順調に回復。体育や体力測定は学年でも上位の成績をいただいています。手術はしていません。ときどき膝がはずれる事がありますが、すぐに自分で対処できます。適正の評価をいただけるのかとても不安です。チェック項目はあるのでしょうか？

ケアマネジャーの方々から相談の多い、意欲喪失患者のケアについて、うつ病との関連を中心にまとめてみます。意欲喪失患者のケア病態と診断意欲喪失は、心的エネルギーの減退した状態であり、ストレス反応、心因反応、性格、身体疾患の症状、精神病（統合失調症、うつ病）などの要因に伴い生じる。意欲喪失は抑うつ状態を引き起こし日常生活の障害を生じることがある。この様な場合にはうつ病を念頭に置き、状態の把握と適切なケアの提供を検討する。うつ病では、本人が気づきにくいためケアの提供につながらないことが少なくない。意欲喪失患者のケアを阻害する要因には、1.患者側要因　a.心理的要因　抑うつ状態、障害受容における否認、予後への不安、依存心、疾患に関する認識不足、過剰期待や無力感など　b.身体的要因　合併疾患により悪化が予想される場合や廃用症候群などにより運動機能の低下が著しい場合　2.サポート側要因　家族の疾患や障害に対する認識不足、家族内での役割や地位の変化や喪失、家族の支援体制が得られない場合　3.治療そのものによる要因　疾患や治療からおこる苦痛。患者、家族間での治療に対する受けとめ方の乖離などがある。診断は、問診によりうつの状態を把握して診断基準（DSM-IV-TR），（ICD-10）に照らし病的な状態であるかどうかを評価する。治療方針うつ病の基本的症状は病的な抑うつ気分であり、これに由来する精神運動抑制、罪業感、自殺念慮などが出現する。Ａ．治療の基本は、十分な休養と薬物療法であり精神療法も不可欠である。回復期では活動性が上がるために自殺企図が増すことに注意する。自殺願望が強い場合、心身の消耗が著しい場合には入院治療を行い、薬物の効果がみられない場合や自殺企図が切迫する場合には電気けいれん療法が行われる。症状が改善すると復学や復職に向けたリハビリテーションを行うが、社会復帰の準備段階では再びストレスに曝されるために再発に陥りやすく心身の状態に注意を払う。Ｂ．薬物療法　１種類の抗うつ薬を開始し寛解を目標に投与量の設定をする。最小治療用量から開始し寛解まで副作用の出現に考慮しつつ治療用量の上限まで増量する。第１選択薬は、SSRI、SNRI。抗うつ薬の投与初期は効果が現れるまでの間、抗不安薬の併用が望ましい。併用期間は最大４週間を目安とする。寛解後は、再発・再燃防止のため、急性期と同じ投与量を6カ月以上の継続投与が望ましい。 2.維持治療急性期に用いた抗うつ薬と同量を6カ月以上投与する。減量は離脱症状に注意して、2-4週間ごとに徐々に減量する。 ■患者説明のポイント・本人と家族に対して、うつ病の症状、治療、予後などを説明し休養できる環境を整える。 ■看護・介護のポイント・高齢患者に対しては、SSRI、SNRIともに最小投与量から開始して、ゆっくりと増量する。また、抗不安薬、睡眠導入薬などの副作用により、眠気、転倒、せん妄などの出現に注意する。・うつ病で専門医に紹介すべき場合は、入院が必要と考えられる場合、自殺の危険性がある場合、重症のうつ病、アルコール依存症が疑われる場合、脳の器質的な障害が疑われる場合、第１選択薬の抗うつ薬で効果が認められない場合、慢性化している場合、環境調整が困難な場合、躁症状が出現した場合など、躊躇せず行う。

、「第11回日本在宅医学会大会」について、ご案内します。

投稿者：大城　一投稿日：2008年11月26日(水)16時54分11秒

2008年3月開催の第10回静岡大会では、10年間の集大成として「在宅医学」の教科書が発行され、一つの節目を迎えました。第11回日本在宅医学会大会は、鹿児島(かごしま県民交流センター)で、2009年2月28日(土)、3月1日(日)の2日間に渡り開催されます。日本在宅医学会は、医師が中心となって在宅医療を学問としてとらえ、科学的根拠に基づいた医療の実践と研究教育活動を推進することを目的として活動しており、在宅医学会・認定専門医制度があります。第11回大会では、“多職種連携”を主テーマに、褥瘡治療や栄養管理(ＮＳＴ)、口腔ケアなどをテーマに挙げており、また、在宅ケアにおけるジェンダー問題(社会的性差別問題)を、テーマの一つとして取り上げています。 - 第11回日本在宅医学会プログラム・日程表 - 【2月28日（土）】 A会場 9：00～9：20：開会式会長挨拶：前沢　政次（北海道大学大学院医学研究科医療システム学　教授）大会長挨拶：中野　一司（医療法人ナカノ会　ナカノ在宅医療クリニック　院長） 9：30～10：30：教育講演1 10：45～11：45：教育講演2 12：00～12：50：ランチオンセミナー 13：00～13：30：総会 13：30～14：00：会長講演　前沢　政次（北海道大学大学院医学研究科医療システム学　教授）　　　　　　　　　座長：石垣　泰則（城西神経内科クリニック院長、日本在宅医学界副会長） 14：00～15：30：大会長講演　中野　一司（医療法人ナカノ会　ナカノ在宅医療クリニック　院長）　　　　　　　　　座長：丸山征郎（鹿児島大学医学部教授） 15：45～17：45：特別シンポジウム「在宅ケアとジェンダー」座長：中野一司（医療法人ナカノ会　ナカノ在宅医療クリニック　院長） 1.上野千鶴子（東京大学大学院教授、社会学者） 2.大熊由紀子（国際医療福祉大学大学院教授、志の縁結び係） 3.樋口恵子（評論家）総合討論 19：00～懇親会　（城山観光ホテル、エメラルドホール）【3月1日（日）】 A会場 9：00～11：50：シンポジウムⅠ「褥瘡治療と多職種連携」 1部：創傷・褥瘡治療の進歩を在宅へ！基調講演　（9：00～10：10）座長：平原　佐斗司（梶原診療所在宅サポートセンター長）基調講演1　創傷治癒の理論と実際　　夏井　睦（石岡第一病院　傷の治療センター長）基調講演2　ラップ療法OpWTの理論と実際鳥谷部　俊一（相澤病院褥創治療センター）基調講演3　褥瘡治療の実際と問題点　切手　俊弘（日本褥瘡学会　評議員）質疑応答 2部：シンポジウム　（10：10～10：55）座長：平原　佐斗司（梶原診療所在宅サポートセンター長）中野　一司（医療法人ナカノ会　ナカノ在宅医療クリニック　院長） 1）褥瘡治療の実際ー在宅主治医の立場から　　鈴木　央（鈴木内科医院　副院長） 2）褥瘡管理ための地域連携システム　　岡田　晋吾（北美原クリニック　理事長） 3）褥瘡治療の実際と多職種連携ー訪問看護師の立場から　泊奈津美（医療法人ナカノ会ナカノ訪問看護ステーション所長） 3部：総合討論　（11：00～11：50）座長：平原　佐斗司（梶原診療所在宅サポートセンター長）中野　一司（医療法人ナカノ会　ナカノ在宅医療クリニック　院長）シンポジスト：夏井　睦、鳥谷部　俊一、切手　俊弘、鈴木　央、岡田　晋吾、泊　奈津美 12：00～12:50：ランチオンセミナー 13：00～15：00：特別シンポジウムⅡ「4輪駆動で展開する在宅医療」（全国在宅療養支援診療所連絡会を、全国に知っていただくためのシンポジウム）オーガナイザー：太田秀樹（医療法人アスムス理事長　おやま城北クリニック院長） 15：00～15：15：閉会式注) 学会開催期間を通して附設展示会が同会場にて行われます。 - 会場案内 - 会議開催場所：かごしま県民交流センター（〒892-0816 鹿児島県鹿児島市山下町14-50 電話番号：099-221-6600 ） - 交通案内 - 詳細につきましては下記ページをご参照ください。 http://www.kagoshima-pac.jp/jp/center/access/index.html 大会事務局・問い合わせ先：第11回日本在宅医学会運営担当（株）プロコムインターナショナル住所　〒135-0063　東京都江東区有明3-1-22　TFTビル東館9階電話　03-5520-8821 　ファックス　03-5520-8820 電子メール　zaitaku11@procomu.jp

日本在宅医学会大会

投稿者：大城　一投稿日：2008年 9月27日(土)08時38分2秒

日本在宅医学会大会のご案内をします。前回（2008年3月開催）の第10回静岡大会では、10年間の集大成として「在宅医学」の教科書が発行され、一つの節目を迎えました。第11回日本在宅医学会大会は、鹿児島(かごしま県民交流センター)で、2009年2月28日(土)、3月1日(日)の2日間に渡り開催されます。日本在宅医学会は、1999年2月に設立され、医師が中心となって在宅医療を学問としてとらえ、科学的根拠に基づいた医療の実践と研究教育活動を推進することを目的として活動しており、在宅医学会・認定専門医制度があります。第11回大会では、“多職種連携”を主テーマに、褥瘡治療や栄養管理(ＮＳＴ)、口腔ケアなどをテーマに挙げており、また、在宅ケアにおけるジェンダー問題(社会的性差別問題)を、テーマの一つとして取り上げています。本年3月には、全国在宅療養支援診療所連絡会が誕生しており、本大会が在宅医療普及の総括になるよう願い開催される。開催概要主催：　第11回日本在宅医学会大会テーマ：　多職種連携開催時期：　2009年2月28日（土）～3月1日（日）会議開催場所：　かごしま県民交流センター大会長：　中野一司　（ナカノ在宅医療クリニック院長　鹿児島大学医学部臨床教授）プログラム日程(予定) 【２月２８日(土)】教育後援１、２総会日本在宅医学会会長講演第１１回大会大会長講演 (夜) 懇親会【３月１日(日)】シンポジウムⅠ「褥瘡治療と多職種連携」シンポジウムⅡ「4輪駆動で展開する在宅医療」注) 学会開催期間を通して附設展示会が同会場にて行われます。大会事務局・問い合わせ先：第11回日本在宅医学会運営担当（株）プロコムインターナショナル住所　〒135-0063　東京都江東区有明3-1-22　TFTビル東館9階電話　03-5520-8821 　ファックス　03-5520-8820 電子メール　zaitaku11@procomu.jp

「全国在宅療養支援診療所連絡会」についてご案内します

投稿者：大城　一投稿日：2008年 8月14日(木)00時53分37秒

去る、3月29日（土）に東京ステーションコンファレンスにおいて「全国在宅療養支援診療所連絡会」の発足式及び記念シンポジウムが行なわれました。主な連絡会世話人は、会長　佐藤　智（日本在宅医学会　顧問）、副会長　黒岩卓夫（在宅ケアを支える診療所・市民全国ネットワーク　会長）・顧問として、大島　伸一（国立長寿医療センター　総長）、辻　　哲夫（前厚生労働事務次官）、小松　真（日本プライマリケア学会　前会長）、その他、世話人として静岡県からは石垣泰則（城西神経内科クリニック）が参加しております。発足の経緯は、国立長寿医療センターに在宅医療推進会議が、在宅医療にゆかりある学術団体や職能団体の代表者、或いは有識者19名によって組織されました。さらに、下部組織として５つの作業部会が構成され、アンケート等による調査・研究を踏まえ討議の結果、在宅医療推進方策の一つとして、全国在宅療養支援診療所連絡会を設立することとなりました。 □　設立趣旨　平成１８年４月、在宅医療の推進のため、在宅療養支援診療所が診療報酬制度に盛り込まれました。従来の診療科別の診療内容や、処置内容別の診療報酬制度とは異なり、診療所機能そのものが評価され、約１００００ヶ所の診療所が届出ておりますが、調査では、平成18年4月から、平成19年3月まで、在宅療養支援診療所が在宅でみとった患者数は、2万7千人程度で、望まれた役割を十分に担ってになっているとはいえません。　患者の居宅を医療提供の場として多職種協働で進める在宅医療という新しい医療形態は、おそらく、医学界一般には、具体的にイメージしにくいこともあり、医学系学術団体や地域医師会、或いは、大学医学部などが、在宅療養支援診療所の活動を支援していくことに、困難も予想されます。　そこで、すでに在宅医療を実践している在宅療養支援診療所を全国規模で結ぶ連絡会を組織し、日本の在宅医療の普及・発展を図るために、互いに切磋琢磨しながら在宅医療体制の充実を目指す活動を行いたいと願っています。本連絡会を通して、「住み慣れた地域で家族とともに療養したい」、「最期は自宅で」といった国民の希望にこたえられるよう努力してゆきたいと考えています。 □　目的　本会は、在宅医療の普及および振興に努め、国民が在宅医療を享受し、望めば、人生の最期まで安心して在宅で療養生活できるよう、これらを医療から支援できるシステム構築し、質の高い在宅医療の実践のため、在宅療養支援診療所の機能を高めることに寄与する。　そのために必要な在宅医療に関する調査研究を含め、在宅療養支援診療所を運営する医師の育成や在宅医療に関わる相談など、在宅医療の普及推進のために必要な活動を行う。 □　活動内容 ①在宅療養支援診療所に関する調査及び研究活動 ②在宅療養支援診療所に従事する医師の連携・交流活動 ③在宅療養支援診療所における在宅医療を多職種協働でおこなうため他の職能団体との連携及び交流活動 ④在宅療養支援診療所に関する情報提供活動 ⑤在宅療養支援診療所における在宅医療を推進するために必要な相談活動 ⑥在宅療養支援診療所へ急性期病院から速やかに患者紹介を受けられるような地域ケアネットワークの構築活動 ⑦在宅療養支援診療所における在宅医療を国民に紹介するための広報活動 ⑧在宅療養支援診療所を運営するために必要な支援・援助・教育活動 ⑨在宅療養支援診療所に関する学術集会・講演会の開催 ⑩その他本会の目的を達成するために必要な活動 □　組織会長　副会長　顧問　外部評価委員会　世話人会議　ブロック世話人会議からなり、国立長寿医療センターと協力しながら活動をおこなう。外部評価委員会は、在宅医療にかかわりの深い職能団体や学術団体の代表によって構成され、意見や批判を得て、活動内容の公益性を確保する。国立長寿医療センターとは、わが国の高齢者政策医療推進の観点から、本連絡会と密接に協力することとし、世話人等と活動について適宜協議する。連絡窓口は、運営部在宅医療推進課が担う〒474-8511　愛知県大府市森岡町源吾３６-３電話　(０５６２)４６-２３１１　内線2401・2402 電子メール　zaitaku@ncgg.go.jp

介護保険事業、昨年度の運営実態

投稿者：大城　一投稿日：2008年 7月24日(木)08時04分48秒

在宅医療との連携が欠かせない介護保険事業について、昨年度の運営実態について厚生労働省が6月5日に発表した、「平成19年介護事業経営概況調査結果（暫定仮集計）」のうち特に在宅に関連する訪問介護、通所介護、居宅介護支援の、3サービス事業についての集計結果を取り上げる。以下は、各事業の結果概要。この調査は、平成19年1ヶ月間（9月）における事業の実施状況および収入・支出の状況を集計したものである。訪問介護(予防サービスを含む) ・前回概況調査(16年)に比べ、事業収益に対する収支差の率は増加している。(収支差率1.5％→3.3％) また、収支差率の分布は、前回調査とほぼ同じ傾向を示し、収支差率の高い事業所と低い事業所の二極分化の傾向が見られる。・訪問１回当たりの収入は減少(-8.6％)しているものの、訪問１回当たりの支出の減少(-10.3％)が収入の減少をやや上回っている。・収入に対する給与費比率は、1.3ポイント減となっている他、消耗品や光熱水費等の各種経費(その他の費用)が約１ポイント減少している。・訪問介護員(介護職員)の１人当たり給与は、3.6％程度減少している。通所介護(予防サービスを含む) ・前回概況調査(16年)に比べ、事業収益に対する収支差の率は低下している。(収支差率8.8％→5.7％) ・利用者1人1回当たりの収入(食費、利用者負担金等を含む。)は、前回調査に比べ約5％増加しているものの、利用者１人１回当たりの支出は約8.5％増となっている。・支出増の要因としては、主たる職員である介護職員の給与水準が低下していることを踏まえれば、常勤換算看護・介護１人当たり延べ利用者の減少に伴う効率性の低下が考えられる。居宅介護支援(予防サービスを除く) ・前回概況調査(16年)に比べ、事業収益に対する収支差の率は悪化し、依然としてマイナスとなっている。(収支差率-12.9％→-15.8％) また、収支差率の分布は、前回調査とほぼ同じ傾向を示し、収支差率がマイナス20％未満の事業所が最頻値となっている。・実利用者１人当たりの収入は、約34％増加しているものの、実利用者1人当たり支出も同様の水準で増加している。・介護支援専門員1人当たりの実利用者は、前回調査に比べ大幅な減少（約41人→約27人）となっている。・収入に対する給与比率は、前回調査より4.5ポイント増となっているが、これは常勤換算職員数の増加によるものと考えられる。なお、今回は暫定的な仮集計の結果であり、今後さらにデータの検証、分析を進めるとともに、他のサービスについても集計を行い公表する予定という。

質問です

投稿者：近隣住民投稿日：2008年 6月13日(金)22時07分5秒

最近越してきたのですが、会社の健診で内視鏡検査をすすめられました。ここで内視鏡検査は可能でしょうか？

「在宅認知症患者を抱える家族をどうサポートするか？」

投稿者：大城　一投稿日：2008年 4月23日(水)14時06分39秒

　現在、認知症患者の約2/3が在宅におり、医療・介護・福祉において家族支援は急務の課題です。家族の介護負担と潜在する虐待問題および介護負担を軽減する社会サービスの活用などについて取り上げます。 -------------------------------------------------------------------------------- 1、家族の介護意志は？　健康保険組合連合会の調査によると、最後まで家で世話をしたいと考えている家族が6割以上存在します。これは、みなければならないという気持ちに依拠するものと思われます。しかし、家族だけで看ることには限界があります。 2、家族の介護負担 (1) 初期にはもの忘れによる、家族の戸惑いや苛立ちが起こります。病気であることに気づかない場合には患者を叱責し、患者の行動を矯正しようとします。患者の不安と家族の試みがコミュニケーションの歪みや感情のズレを生みます。（早期の医療相談、診断が望まれます。） (2) さらに記憶障害が進む中等度では、火の不始末、外出先から戻れなくなるなどの生活障害と、夜間不眠、徘徊、物盗られ妄想など、対応が難しく、目が離せない状況となります。家族の負担が患者に影響し症状をさらに惹起するという悪循環が起こります。（著しい精神症状には精神医学的介入が必要です。） (3) 重度になりますと食事・排泄・入浴などが介助なしではできなくなり、誤嚥、感染症、脱水、寝たきり等になります。（身体管理のための医療面のサポートが必要です。）その他の介護負担には、「将来に対する不安」「介護の理解者・支援者がいない」「外出ができない」などによる心理的負担、そして介護者自身の「健康問題」「経済的不安」等があります。各種の相談窓口を介し、早期に専門家との接触がもてれば問題を軽症化できるでしょう。 [認知症の人が利用できる社会資源一覧 ] １．認知症の診断ができるところ　　　簡単な診断……かかりつけ医　　　専門診断……精神科、神経内科、等の医療機関２．認知症（主としてBPSD）の入院治療ができるところ　　　老人性認知症疾患専門病棟　　　・老人性認知症疾患療養病棟（医療保険）（介護保険）　　　・老人性認知症疾患治療病棟（医療保険）　　　　……BPSDのコントロールが目的。精神病院など。３．認知症の療養ができる施設　　老人性認知症疾患療養病棟（介護保険）　介護老人保健施設（介護保険）　介護老人福祉施設（介護保険）　　　短期入所介護　　　認知症対応型共同生活介護４．認知症の相談機関　　　在宅介護支援センター　保健所　　　精神保健福祉センター　　　市区町村の高齢福祉課　　　高齢者総合相談センター　　　呆け老人をかかえる家族の会

「認知症サポーター養成講座」のご案内

投稿者：大城一投稿日：2007年11月18日(日)09時00分25秒

現在、認知症の人は169万人、20年後には300万人を超えるものと予想され社会問題として大きく浮上してくるものと思われます。そこで厚生労働省では「認知症を知り、地域をつくる10ヵ年」を策定し、「認知症サポーター100万人キャラバン」キャンペーンを開始しています。浜北ロータリークラブ／第17回在宅ケア懇談会実行委員会ではこの主旨に賛同し、本講座を開催させていただくものです。 ●日時：2007年12月22日(土) ●講座：１４：００～１６：４５ ●場所：「なゆた・浜北」３Ｆなゆたホール ●受講：無料 ●演題：『認知症を理解する』　　講師：山口晴保氏　　　　　　・群馬大学医学部教授　　　　　　・日本認知症学会理事 ●演題：『キャラバンメイトの紹介と地域づくり』　　講師：奥山恵理子氏　　　　　　・認知症サポーター養成講師・パワー浜松ＲＣメンバー ●主催：浜北ロータリークラブ第17回在宅ケア懇談会実行委員会 ●協力：パワー浜松ロータリークラブ ●後援：静岡県・浜松市・浜北医師会・浜松市社会福祉協議会・厚生連遠州病院・（福）大善福祉会　　　　　（福）遠州秋葉会・（医）遠江病院・静岡在宅ケア　　　　　医療協議会・ケアマネットふじのくに・浜北区介　　　　　護支援専門員連絡協議会・浜北ＬＣ・浜松ＲＣ　　　　　浜松西ＲＣ・浜名湖ＲＣ・浜松中ＲＣ　　　　　浜北伎阿倍ＲＣ・浜松ハーモニーＲＣ（順不同） TEL：053-588-1880（内線22） FAX ：053-588-2513 　〒434-0012　浜松市浜北区中瀬３８３２－１　　　　　遠江病院内担当：大城、宮本　浜北ロータリークラブ／第17回在宅ケア懇談会実行委員会／認知症サポータ養成講座　事務局

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